FX自動売買ツール詐欺

バンク高田サイトhttps://www.modul-int.com/注意!FX自動売買ツールの闇 案件の批判サイトの甘い罠に注意

最近こざかしい輩が非常に多いのでこの記事で徹底的に知らしめようと思う

本日はこのバンク高田と言うサイトを見ていきたい。

バンク高田のサイト FX勧誘の闇

 

バンク高田

https://www.modul-int.com/
バンク高田
運営者 不明
信憑性 ゼロ

まず色々な記事を見れば分かるが 片っ端から投資案件を叩きまくっている。

詐欺だお薦めできない…といった具合に書かれているので情弱はついつい信用してしまうのだろうが こういったサイトの狙いが何か?を具体的に解説する。

自動売買ソフトの登場だ。

実はこの手のサイトは、数多くあり、裏で繋がっている事を言っておく。

紹介されるのは 無許可のファンド IS6FX

 

パターンとして出てくるのは三浦という人物が登場する。

記事も小馬鹿で薄っぺらい記事が並んでいるが 書いてる内容は殆どが憶測で批判と否定を繰り返しているだけ。結局は情弱を集めて自動売買ツールつけこんでスプレッドで報酬を得る事が目的なのだ。

万が一の場合も含めて三浦と言うアカウントを使い誘導しているのだろう。

実はこの手口は一つではなく複数のサイトで確認済みだ。

後に同様のサイトを複数紹介するが 今回はバンク高田の例。

 

LINEを使うと分かりにくいのだが こちらのURLを見てみよう

https://lstep.app/KNGH3R

解析すると以下のようだが明らかにアフィリエイトリンクである。

https://is6.com/ja/register?ib=3l6UpKwc

ラインからのリンクは解析し難いが解析すればアフィリエイトである事が簡単に分かる。

では次の説明を見ていう。このIS6FXがどういうサイトか見れば 吐き気がするぜ?

日本の金融庁から警告を受けている海外のFX業者に送金させる恐怖の手口。

 

IS6FXは、海外FX業者が日本居住者を対象に勧誘行為(プロモーション活動)を行うことは明確に禁止されています。しかし、海外FX業者が日本居住者を対象に勧誘行為(プロモーション活動)を行うことは明確に禁止されている。

しかし、海外FX業者が日本居住者を対象に勧誘行為(プロモーション活動)を行うことは明確に禁止されている。

簡単に言うと無許可営業に加えて、次の問題は、本社はセーシェルにあり金融ライセンスを保有してないという実態

本社はセーシェルにあり金融ライセンスを保有してない

IS6FXでは、顧客資産と業者資産は世界各国の大手銀行で分別管理され、IS6FXが破綻した場合は「口座に預けた資金がなくなるようなことはない」とされていますが根拠も保証もなく、分別管理先の金融機関は非公開、第三者機関による資産保証制度は一切無。

気を付けて欲しいのだが今は金融庁も警告を発してる会社への勧誘行為をする行為に目を光らせているのだ。

is6comから is6FXに改名

 

こちらは改名前の記事だ。

https://fxex.jp/is6com-hyou/

つまり悪評が増えたから改名をしたという事も十分に考えられる。

とんでもない話だ。

他にも数多くある問題

S6FXの運営スタイルは、海外FX業者GEMFOREXと非常によく似ていると言われている。

具体的に言うと、口座タイプの種類・通貨ペアの種類と数、取引手数料・取引形態・最大レバレッジ・取引ツール・ロスカット率は、完全にGEMFOREXのものと一致する。

本拠地がセーシェルで、無免許という点まで同じときたもんだ。

ちなみに だが日本人を対象に利用者を増やしているようだが、海外では、かなり低い評価である。

https://www.forexpeacearmy.com/forex-reviews/15308/is6-forex-brokers

もし自動売買ツールで損失が出た場合
ここからが一番大事なポイントだ。
まず無許可営業で日本の金融庁にリストがあるサービスを日本人が日本人に紹介して損害を被った場合はすぐに金融庁へのサイトや登録LINEの申告と自動売買ツールを配布した人物を特定し損害金を回収する事ができるのだ。いざ辞める時にポジションを持ったままで損益が出ている事もあるだろうが全部辞めてマイナスになっていれば損失は全て紹介者から補填してもらえる。なぜなら前述したように金融庁に名前が公開された事業者を意図として紹介しアフィリエイトコードで登録させて自動売買ツールを使わせてスプレッドで報酬を獲得しているからである。つまり紹介された人間がツールで取引すればするほど報酬になるからだ。資金の枠内で徹底して自動取引を繰り返し養分とされる仕組みなのだ。

大事なポイントは、金融庁から警告を受けて名前が出ている事。
配布された自動ツールで取引を行った事。
その取引によって紹介者報酬が発生している事。

ある意味、その辺に蔓延る情報商材や投資案件よりも一番癖が悪い ハイエナのような手法であると言える。

もしもLINE登録をしてしまった場合、LINEへ該当事項を通報すればアカウント停止にできる。今取引をしている人は、急いで自動取引を停止してすぐに資金を撤収させて損失が出ている場合は、急いで金融庁へ相談し、この先 「使い続けても大丈夫か?」と何度も連絡をして指示を待って欲しい。

損害がでてしまっている方は、ここから連絡を貰えればアドバイスするので遠慮なく連絡して欲しい。

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